建築物の省エネ計算については、エネルギー消費性能の向上に関する法律によって申請および届出が義務付けられているだけでなく、住宅のBELSやZEHあるいは非住宅のCASBEEといった諸制度とも連動しているため、建築物の設計や施工では極めて重要な位置を占めます。

特に非住宅では省エネ適判の申請義務化の対象範囲が、2021年4月から300平方メートル以上まで拡大したことで、ますます省エネ計算のニーズが高まることが予想されます。

とはいえ、省エネルギー計算は複雑かつ煩雑である一方で、厳しい審査基準をクリアしなければなりません。

もし省エネ適判で対応を誤ると、工期の進捗やコスト面などにマイナスの影響を及ぼすこともあり得ます。

そのため省エネルギー計算を依頼するためには、精度やスピードに優れ、実績の豊富な専門会社を選ぶことが求められます。

そこで注目したいのが、大阪の守口市に本社を構えるこの専門会社です。

高い顧客満足度やリピート率そして万全のフォローアップによって、全国の10万平方メートルを超えるような大型案件を含めた案件数は、業界トップクラス。

省エネルギー計算でも豊富な実績を誇り、設計段階のコンサルから目標数値クリアの検討提案まで、きめ細かいトータルな対応が可能です。

特に申請書や届出書を提出した後も、適合通知書の交付や届出の決裁さらには評価機関や行政庁とのやり取りまで、専門の担当部署が万全の体制で責任をもって対応します。